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トップ›計算ツール›通信費・家計
通信費・家計

複数サービスの月額・年額を家族合計で計算

毎月払いと年払いのサービス費用、利用人数を入力し、家計全体の月額換算・年額合計・1人あたり負担を計算します。割引やプラン条件は入力した額のみ反映します。

更新:2026/10/27

条件を入力して計算

最初は入力例の結果を表示しています。値を変えたら「計算する」を押してください。

計算結果

家計全体の年額
29,520円
家計全体の月額換算
2,460円
1人あたり月額
1,230円
月額サービスの年額
29,520円
年払いサービスの合計
0円

入力した値と計算結果はサーバーへの保存・解析送信をしません。計算を実行したことだけを匿名の利用状況として記録します。表示する小数の桁数は単位に合わせています。購入個数・必要回数などは各ページの計算式に沿って切り上げ・切り捨てします。料金の実際の端数処理は契約条件を確認してください。

結果をどう使う?計算式具体例例外・確認点よくある質問

計算結果を判断に使うには

入力前に契約と支払経路を棚卸しする

カード・口座・キャリア決済・アプリストアの明細と契約画面を見比べ、サービス名、契約者、請求経路、税込金額、支払周期、次回更新日をメモします。家族が個別に契約しているなら家計で払う契約数分を合計して入力し、人数欄で契約数を増やさないでください。

A・Bは2つの請求の置き場。月額と年額を二重に入れない

Aを年払い12,000円で契約し、画面に月換算1,000円と表示されていても、A月払い0・A年払い12,000を入力します。両方入れると年24,000円と二重計上します。3件以上は月払いの合計・年払いの合計をA欄へまとめ、B欄を0にしても同じ式で計算できます。

月額換算と更新月の支払いを別に見る

年払い12,000円+月払い1,480円なら月額換算2,480円ですが、年払い更新月に両方引き落とされる仮定では13,480円必要です。ほかの月は1,480円。更新日やカードの引落日は計算しないので、自分の予定表に記録してください。

家計の節約額は合計同士で比べる

初期値の月980円+1,480円は年29,520円。Bの契約が終了し、以後12か月の請求がない仮定でBを0にすると年11,760円、差は17,760円です。すでに払った年会費の返金額や、今月から直ちに浮く額を示すものではありません。

計算式と結果の読み方

  1. 家計の年額=12×(A月払い分+B月払い分)+A年払い分+B年払い分。入力した月額が12か月続く前提です。
  2. 家計の月額換算=家計の年額÷12。これは予算配分の平均で、毎月の請求額ではありません。
  3. 1人あたり月額=家計の月額換算÷人数。人数は割るためだけに使い、契約単価に自動で掛けません。
  4. 月払い・年払いは足し算します。同じ契約の代替プランを両方入れず、使わない欄は0にします。独立した請求が両方ある場合だけ両方へ入力します。

単価や目標値は自分の条件を入力します。入力例は現在の料金やサービス条件を示すものではありません。見積り・請求額・契約条件と照合して使ってください。

具体例で確認

月980円と1,480円を2人で負担する仮例

12×(980+1,480)=年29,520円。家計月額2,460円、均等負担なら1人月1,230円です。人数を4に変えても家計年額は同じで、1人615円になります。家族共有が契約上許可されることを意味しません。

年払いと月払いが混在する仮例

A月額0・A年額12,000・B月額1,480・B年額0・人数2なら、年29,760円、家計月額2,480円、1人月1,240円。年額12,000円だけを調べたいなら、ほかの料金をすべて0にします。

月払いと年払いを選ぶ前の手計算

月980円と年9,800円が同じ内容の代替プランなら、12か月続けた月払いは11,760円で年払いとの差1,960円。ただし月払いを毎月末で終了でき、年払いの途中返金がないという仮定なら、6か月では月5,880円に対し年9,800円、10か月で同額です。実際の解約・返金条件は公式で確認し、片方ずつ入力します。

無料期間や途中値上げはこの年額換算と分ける

仮に月980円で最初の2か月だけ無料なら、最初の12か月の支出は980×10=9,800円。計算機へ980円を入れた11,760円は通常月額が12か月続く比較です。無料月数や途中変更を自動計算しないため、別に月ごとの支出を並べてください。

途中変更・例外で気を付けること

更新前に確かめる4点

次回更新日、手続きの締切と方法、解約後いつまで使えるか、返金・解約料の有無を契約画面と公式案内で確認します。確認日時と完了画面・受付メールを残し、次回明細も見ます。各社の期限や返金を一律には判断しません。

アプリ削除と解約は別

国民生活センターの2026年7月9日公表資料を10月27日に確認しました。アプリを削除するだけでは解約にならず、事業者が定める手続きが必要と案内しています。利用しない契約も、請求元と手続き先を確認してから見直します。

無料期間・割引・共有条件

お試し後の有料移行、割引終了、人数や同居等の共有条件は自分の契約で確認します。人数欄で割れたとしても共有・譲渡・同時利用の権利を認める計算ではありません。未確定の返金を節約に含めません。

含まない費用と請求トラブル

通信料、従量課金、オプション、解約料、為替変動などは自動で足しません。身に覚えのない請求や解約できない問題は、明細・契約/手続き画面を手元に事業者の公式窓口へ確認し、解決しなければ地域の消費生活センター等へ相談します。

よくある質問

同じサービスの月額と年額の両方を入力しますか?

代替プランなら契約している片方だけを入力し、もう片方は0にします。年払い12,000円の月換算1,000円を両方入れると二重計上です。別々の請求が実際にある場合だけ両方へ入れます。

人数を増やすと家計の年額も増えますか?

増えません。料金欄に家計が払う契約分の合計を入れ、人数欄は均等負担を計算するために使います。共有可能な人数や条件は公式契約で確認してください。

月額換算の額だけ口座にあれば足りますか?

年払いの更新月にはまとまった引落しがあり得るため、平均額だけでは判断できません。年12,000円と月1,480円が同月に請求される仮例なら13,480円必要です。更新日・引落日を別に確認します。

無料期間や途中解約の返金も計算しますか?

計算しません。入力月額が12か月続き、年払い分を1回足す単純換算です。最初の12か月や途中解約の実支出は、無料月・料金変更・返金条件を確認し別に集計してください。

アプリを削除すれば翌月の請求はなくなりますか?

削除だけでは解約になりません。国民生活センターも事業者の定める解約手続きが必要と案内しています。手続き先、締切、契約終了日と完了記録を確認してください。

詳しい考え方を確認

  • 国民生活センター:アプリ削除と解約の違い(2026年10月27日確認) ↗

各リンクは前提や契約条件を確認する参考資料です。契約単価・費用は入力した値で計算します。

次に確認したいこと

  • 契約開始月の日割りを計算
  • 収入割合で家計負担を分ける
  • 年払い更新に備える積立額を計算
  • 固定費以外も不足するときの整理と相談先
  • 家計・買い物の計算ツールを探す
  • すべての計算ツールを見る
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