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トップ›計算ツール›事業・採算
事業・採算

複数品目の加重粗利・構成比較

単価と販売数が違う2品目の採算を、売上と原価の合計から確認します。品目別粗利率を数量だけで平均すると、全体の粗利率とは合わない場合があります。同じ期間の税抜・1個あたり単価でそろえ、構成を変えたときの粗利益額も比べてください。

更新:2026/11/14

条件を入力して計算

最初は入力例の結果を表示しています。値を変えたら「計算する」を押してください。

計算結果

売上
200,000円
原価
135,000円
粗利益
65,000円
粗利率
32.5%

入力した値と計算結果はサーバーへの保存・解析送信をしません。計算を実行したことだけを匿名の利用状況として記録します。表示する小数の桁数は単位に合わせています。購入個数・必要回数などは各ページの計算式に沿って切り上げ・切り捨てします。料金の実際の端数処理は契約条件を確認してください。

計算式具体例例外・確認点よくある質問

計算式と結果の読み方

  1. 合計売上=A販売数×A売価+B販売数×B売価。合計原価=A販売数×A原価+B販売数×B原価。販売数は0以上の整数です。
  2. 合計粗利益=合計売上−合計原価。全体粗利率(%)=合計粗利益÷合計売上×100。分母は数量ではなく売上です。合計売上0円では率を算出しません。
  3. 粗利率は品目別粗利率を売上構成比で重み付けした値と一致します。固定費・集客費・税額の自動計算はせず、入力原価に含めない費用は別に確認します。

単価や目標値は自分の条件を入力します。入力例は現在の料金やサービス条件を示すものではありません。見積り・請求額・契約条件と照合して使ってください。

具体例で確認

数量が違っても売上が同じなら率への重みは同じ

A100個×1,000円、原価600円なら売上100,000円・粗利益40,000円。B50個×2,000円、原価1,500円なら売上100,000円・粗利益25,000円。合計売上200,000円・粗利益65,000円で32.5%。A40%とB25%を数量100対50で平均した35%ではありません。

粗利率が下がっても粗利益額は増える例

A50個・B100個にすると売上250,000円、原価180,000円、粗利益70,000円、粗利率28%。初期例より粗利率は4.5ポイント低くても、粗利益額は5,000円増えます。保管・作業・販売に必要な追加費用まで含めた利益増ではありません。

無料配布品も原価がある

Aの初期値はそのまま、B50個を売価0円・原価1,500円として計上すると、売上100,000円・原価135,000円・粗利益−35,000円、率−35%。Bに売上がなくても費用があるため、Bを数量0として消さないでください。

途中変更・例外で気を付けること

税・返品・期間を統一

税抜売価に税込原価を混ぜず、返品や値引きを反映した同じ期間の数量と実売単価を使います。仕入数量を販売数量として入れると在庫分も原価へ入り、販売分の採算とずれます。

共通費用の扱いを残す

送料・決済手数料・包装費等を単価原価へ入れたか、別に引くかを明確にします。家賃や人件費等を含めていなければ営業利益や手元資金ではありません。共通費用をAとBの両方へ全額入れないよう確認します。

3品目以上なら合計へ集計

品目ごとの売上と原価を一覧にして全額を合計し、その差÷全売上で率を求めます。各組合せの計算結果の率をさらに単純平均しません。この画面は2品目分です。

よくある質問

品目別の粗利率を数量で平均してよい?

売価が異なると一致しません。初期例ではAとBの売上が各10万円なので、40%と25%の売上加重平均は32.5%です。数量加重の35%とは違います。

売上0円で粗利率0%ではないのは?

率の分母が0円で定義できないためです。粗利益額自体は原価を差し引いて表示します。売上がなかった状態と、売上と原価が等しい粗利率0%を区別します。

粗利率が高い構成を選べばよい?

粗利益額、販売できる数量、追加作業・保管・集客費も確認します。初期例と構成変更例のように、率が下がっても粗利益額が増える場合があります。

詳しい考え方を確認

根拠の確認日:2026/11/14

  • 豪州ビクトリア州政府:売上原価・粗利益・粗利率(日本の税制の根拠ではありません/2026年11月14日確認) ↗

各リンクは前提や契約条件を確認する参考資料です。契約単価・費用は入力した値で計算します。

次に確認したいこと

  • 粗利率と販売価格を計算
  • 計算ページ一覧から関連する計算を探す
  • 事業・運営の計算ツールを探す
  • すべての計算ツールを見る
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