件数500から600、全体は減る
前10,000件のうち500件なら5%。後9,000件のうち600件なら約6.67%。対象件数は20%増、構成比は約1.67ポイント増、構成比の相対増は約33.33%です。
売上件数、参加者数、クリックなどを前後で比較します。20%増えたことと20ポイント増えたことは別です。件数と全体数を同じ対象・期間でそろえ、数値の変化だけから原因を決めつけないでください。
最初は入力例の結果を表示しています。値を変えたら「計算する」を押してください。
入力した値は保存・解析送信しません。表示する小数の桁数は単位に合わせています。購入個数・必要回数などは各ページの計算式に沿って切り上げ・切り捨てします。料金の実際の端数処理は契約条件を確認してください。
単価や目標値は自分の条件を入力します。入力例は現在の料金やサービス条件を示すものではありません。見積り・請求額・契約条件と照合して使ってください。
前10,000件のうち500件なら5%。後9,000件のうち600件なら約6.67%。対象件数は20%増、構成比は約1.67ポイント増、構成比の相対増は約33.33%です。
100/1,000=10%から120/2,000=6%なら対象件数は20%増えた一方、構成比は−4ポイント、相対で−40%です。件数だけと割合だけで印象が変わります。
新規対象を追加したり計測対象を変えたりすると全体数も変わります。仕様・対象・期間をそろえ、分母が違うことを示したうえで比較します。
0から10件へ増えた時、差は10件ですが増減率は0で割れないので算出しません。100%増などの値を勝手に付けないでください。
数字が上がっただけで施策が原因とは言えません。季節、流入、広告費、データ量、記録の欠落なども確認し、率が小さい変化を断定しないようにします。
差は1パーセントポイント、相対増は20%です。どちらを述べるかで意味が違うので、指標名と分母を付けて説明します。
ここは件数を整数で扱います。金額や連続量の比較をしたい場合は件数差の式に読み替えられますが、構成比の対象と分母をそろえます。
その期間の構成比は算出しません。データがない期間を割合0%の実測として扱わないためです。対象件数も0である必要があります。
解説の確認日:2026年10月2日。契約単価・費用は入力した値で計算します。